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薬剤師は売り手市場！求人数や薬剤師数を見てみよう
2018年現在は、まだまだ薬剤師の売り手市場が継続中です。
しかし今後は、薬剤師の仕事が無くなるという意見も散見され、本当に売り手市場が終焉を迎えるのかどうかを考えていきたいと思います。
大手3社の求人数
- マイナビ薬剤師：49,374件
- 薬キャリ：55,514件
- ファーマキャリア：11,177件
2018年7月時点では、マイナビ薬剤師と薬キャリの2社だけでも「約10万件」の公開求人があり、単純に考えると「薬剤師10万人分の仕事がある」ということになります。
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薬剤師の総数は「約30万人」なので、この2社だけで薬剤師全体の3分の1の仕事が確保されていると考えられるのです。
もちろん、各媒体で同じ求人が掲載されているケースもあるので、実際はもう少し低い見積りになります。
それでも、転職の際に「応募先がまったくない・・・」という経験をしたことがある薬剤師はほとんどいないのではないでしょうか。
従事先別による薬剤師数
引用元：平成28年・薬剤師調査の概況
今後に薬剤師の仕事が無くなるかどうかを考える上で、薬剤師がどのような場所で需要があるのかもポイントになってきます。
「総数301,323人」に対して、薬剤師の従事先は「薬局・172,142人」・「医療施設・58,044人」・「医薬品関係企業・42,024人」がTOP3です。
具体的には「調剤薬局」・「ドラッグストア」・「病院」・「製薬会社」などが、薬剤師の主な従事先となっています。
もちろん、調剤薬局や病院など以外の場所で働く薬剤師も大勢います。
薬局や病院以外で働く薬剤師の職種や仕事内容・総まとめ！企業（製薬会社・医薬品卸など）・研究・開発・臨床・治験・DIなど…本当にたくさんの仕事があります。
働き方が多様化してきたことにより、副業や兼業スタイルで働く薬剤師も増えていますね。
薬剤師の仕事が無くなるって本当？
薬剤師の今後の需要や展望はあくまで予想の話なので、「仕事が無くなると思う派」と「現状維持だと思う派」の両方の意見はどちらもあり得ます。
私は今後も薬剤師の売り手市場に変化はないと思っています。
薬学部の合格率はあまり関係ない
薬剤師の売り手市場が終わるという意見の中で、その理由として良く挙げられるのが「薬学部の合格率」です。
近年は、合格率が上がっていることからも、そのまま薬剤師輩出数が増加傾向を辿れば転職の競争率が高まり、薬剤師の売り手市場が終わってしまうという考えがあります。
しかし今の時点でも、薬剤師求人は溢れており、合格率の影響はほとんど受けていないことが証明されています。
2018年の薬学部合格率
- 公立大学の新卒合格率：95.18％
- 公立大学の既卒合格率：38.71％
- 私立大学の新卒合格率：84.11％
- 私立大学の既卒合格率：46.93％
「第103回 薬剤師国家試験の合格者発表」では、公立大学と私立大学のいずれも合格率が高いです。
全体では「合格者数9,584名・合格率70.58％」と発表されていますが、この水準でもまだまだ多くの薬剤師求人が残っています。
年齢別の薬剤師数は？
引用元：平成28年・薬剤師調査の概況
毎年、約10,000人ほどの薬剤師が誕生しても、それと同じ程度の薬剤師が引退していくと考えると、やはり合格率の高まりによって薬剤師の売り手市場が終わることは無さそうです。
根本的に合格率と合わせて受験者数もポイントであり、短期間で若年層の薬剤師が急激に増えるためには受験者数が今以上に増えなければなりません。
2018年に実施された国家試験は「約13,000人」の受験者数です。
受験者数まで掘り下げていくと「高額な学費」や「6年制という長い期間」など、経済的な理由が改善されなければ大幅に受験者数が伸びることも無さそうな雰囲気があります。
薬剤師の業務効率化でも売り手市場は終わらない
- 勤怠管理システム
- 給与計算ソフト
- AI（ロボット）
- 面接支援システム
- 人事管理システム
最近は、ITの進化によって業務を効率化できるシステムがたくさん登場していますね。
たとえば、タイムカード制から勤怠管理システムに移行すると、スマホやパソコンで従業員の勤怠管理を簡単に把握できるようになります。
これによって今までタイムカード作成や管理に費やしていた時間を大幅に短縮することが可能です。
業務効率化の延長には「人件費の削減」という大きなメリットがあります。
このメリットを簡単に説明すると、今まで2人で仕事をしていたところを業務効率化によって1人で出来るようになると、新たに人材を確保する必要がなくなるわけです。
薬剤師の主な業務効率化システム
- 保険薬局用電子薬歴システム
- 対話型電子薬歴管理システム
- 保険薬局用コンピューター
- 薬局情報共有システム
- ヘルスケア手帳サービス
「PCH」の製品だけでも、薬剤師の業務効率化が可能なシステムはたくさんあります。
薬剤師の業務は薬機法で「対面指導」というルールが設けられているので、業務を効率化しても薬剤師数をゼロにすることはできません。
また業務効率化による人件費の削減は、仕事量との関係も非常に深いため、そもそも患者さんが少ないお店ではこうしたシステムを導入するメリットがほとんどない場合もあります。
処方箋の電子化はどうなのか？
- 医療機関の間で情報共有をしやすくなる
- 処方箋の偽造や再利用の防止ができる
- 処方箋の印刷コストを削減できる
- 処方箋の保管が楽になる
- 処方情報の入力等の作業を軽減できる
2018年4月から、処方箋の電子化がスタートしました。
これによって、主に「医療機関の間で情報共有がスムーズになる」というメリットがあり、日本の医療システムを向上させるための大きな一歩といった改革です。
またお薬手帳は、マイナンバーに導入することが検討されており、今後の医療システムは着実にIT化が進んでいくと思われます。
処方箋の電子化によって多少は薬剤師の業務負担が減ると予想されますが、「紙」から「電子」に移行しただけなので、こちらも売り手市場が終わるほどの影響はなさそうです。
オンライン診療はどうなのか？
薬剤師の業務は「医師が処方箋を発行」→「薬剤師が処方箋を元に調剤」というプロセスがあるため、薬剤師の業務改革を行うためには日本の医療システムとして考えていくことが必要不可欠です。
日本の医療システムは「離島における人手不足の課題」などから、在宅医療や地域医療をどのように改善すべきかをよく議論されています。
さまざまな構想がある中でも、今後注目しておきたい1つに「オンライン診療」があります。
薬剤師の業務に話を絞ると、オンライン診療が可能となれば「絶対に対面指導をしなければならない」という薬機法が改正されることになるため、今後は薬局や病院における薬剤師の需要にも変化が起きるかもしれません。
調剤薬局や医療施設に関連する改革は注目しておきたい！
従事先別による薬剤師数から見ると、「調剤薬局」や「病院」などに関連する改革に注目しておけば、今後、薬剤師の売り手市場の変化もいち早く抑えられそうです。
とくに薬剤師総数の半分以上が調剤薬局で働いているため、ここの従事者数が大きく減るような改革がやってきた時こそ薬剤師の売り手市場が終焉を迎える時かもしれませんね。
とはいえ、まだまだ薬剤師の需要が急激になくなるということは考えにくいです。冒頭でもお話をした通り、マイナビ薬剤師や薬キャリだけでも合わせて10万件以上の求人があります。
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